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Home > 会員のみなさまへ > 専門医・指導士認定委員会 > 認定医療施設制度について
専門医・指導士認定委員会

■認定医療施設申請について

専門医・指導士認定委員会は、日本抗加齢医学会専門医・指導士認定委員会規則附則の認定医療施設制度の項目(裏面をご参考ください)に該当者を対象に、9月1日から10月31日まで、申請受付をいたします。

スケジュール
申請要項ダウンロード
6月13日〜



申請受付期間

〜10月31日
資格審査
11月

結果通知
12月
認定


1月1日
(3年間)


■認定医療施設申請要項目

1.申請書
(1) 申請書(様式1)
(2) 学会活動歴、地域貢献活動歴(様式2)
(3) 施設における抗加齢医療の具体的な取り組みについて(様式3)
(4) 施設の抗加齢医学の取り組みについて(様式4)
(5) 症例報告書(様式5) 3例以上
 申請要項(pdf)・申請書式(Word)は以下よりダウンロードしてください。

  • 認定医療施設申請要項
    [
    申請要項PDF ] ダウンロード
  • 認定医療施設申請書式(Word使用可能なPCにて書き込みが可能です)
    申請書式(Word) ]ダウンロード
  •  *申請書類一式について、ホームページよりダウンロードできない場合は、書類を郵送させて
     いただきますので、事務局までご連絡ください。
     送付の場合、手書きでのご提出となります。

    2.認定医療施設申請書類の提出
    (1) 申請書類の提出期限 2018年10月31日必着
    (2) 施設概要がわかる施設案内書、パンフレットを申請書に同封してください。(HPを出力したものでも結構です)
    (3) 封筒で簡易書留にて郵送ください。表に認定医療施設申請書と記載してください。
    (4) 必要な書類が全て整っていない場合、また書類に不備がある場合は、受理できないと判断される場合がありますので必ず提出前によくご確認ください。

    3.結果について
     結果については、12月20日までに郵送にて申請者様にご通知いたします。
     認定となります施設申請者には、結果と共に認定手続きについてご案内いたします。

    4.認定について
    (1) 認定料  108,000円 
    (2) 認定証  認定手続き後交付します。 
    (3) 認定期間 3年毎に更新 
    (4) 情報公開 学会誌、学会ホームページ、案内に掲載

    5.お問い合せ先
    日本抗加齢医学会事務局
    〒103-0024 東京都中央区日本橋小舟町6-3 日本橋山大ビル4F
    TEL 03-5651-7500 FAX 03-5651-7501
    e-mail info@anti-aging.gr.jp
    (2017年11月27日より移転しました。)


    ■認定医療施設更新について

    ※認定期間が満了を迎える施設には、2018年11月30日までに更新書類のご提出をお願い申し上げます。ご提出が確認できましたら、認定更新料支払い通知書兼ご請求書をお送りします。
    ※なお、更新書類は、ダウンロードしてご利用いただくことも可能です。

    11月30日までに 更新申請要項に添って、手続きをお願い申し上げます。

    ・更新手続スケジュール
    更新申請書類提出期日:2018年11月30日まで
                     ※ご提出がない場合は更新なしとなります。
    更新期間:3年間

  • 認定医療施設更新要項
    [
    更新要項PDF ] ダウンロード
  • 認定医療施設更新申請書式(Word使用可能なPCにて書き込みが可能です)
    更新申請書式(Word) ]ダウンロード
  • ■専門医・指導士認定委員会規則 附則(認定医療施設)

    1.専門医2名以上、もしくは専門医1名と指導士1名以上が常勤し、専門医証・指導士認定委員会に所定の書類を提出し、承認を得た施設とする。
    2.認定医療施設に対しては、理事長及び認定委員会委員長は認定医療施設証を発行する。
    3.認定期間は3年間とし、更新できるものとする。
    4.認定料は10万円とし、更新ごとに支払うものとする。
    5.認定医療施設の申請
      (1)日本抗加齢医学会認定医療施設申請書
      (2)所定の症例報告書において抗加齢医学の臨床実績3例以上
      (3)施設常勤者の日本抗加齢医学会専門医認定証(写)または指導士認定証(写)
    6.認定医療施設の更新
      認定医療施設の更新をするものは、以下の書類を認定委員会に提出しなければならない。
      (1)日本抗加齢医学会認定医療施設申請書
      (2)所定の症例報告書において抗加齢医学の臨床実績3例以上
      (3)施設常勤者の日本抗加齢医学会専門医認定証(写)または指導士認定証(写)
    7.本規則は、施行日より5年以内に見直しをすることとする。

    施行日 2006年5月18日

    ■日本抗加齢医学会認定医療施設

     

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