日本人の平均寿命は極めて長くなっているものの、人生の後期に自立した生活が出来なくなり何らかの支援や介護が必要となる期間も長期におよぶのが現状である。

現在、支援・介護に至った原因の約1/4が関節疾患や骨折・転倒といった運動器の加齢変性がもたらす障害からのものである。
そのため、運動器の機能低下は健康長寿を目指す我々にとって重要な研究課題であり超高齢社会となった今、病態解明とその対策は急務である。

本研究会は運動器の加齢変化をあらゆる面からアプローチし、加齢に伴う運動器疾患、運動器の機能不全の病態を解明すること、そしてそれらに対する予防法または治療法を追求していくことで高齢者の自立、国民の健康長寿に寄与していくことを目的とする。



(2015年1月現在)
会 長 金子 和夫 Kazuo Kaneko 順天堂大学医学部整形外科 教授
副会長 中村 洋 Hiroshi Nakamura 順和会山王病院リウマチ科 部長
世話人 石橋 英明 Hideaki Ishibashi 医療法人一心会伊奈病院 整形外科 部長
世話人 太田 博明 Hiroaki Ohta 山王メディカルセンター 女性医療センター長
世話人 齋藤 充 Mitsutu Saito 東京慈恵会医科大学 整形外科 准教授
世話人 白澤 卓二 Takuji Shirasawa 白澤抗加齢医学研究所 所長
世話人 高橋 謙治 Kenji Takahashi 日本医科大学医学部 リウマチ科 臨床准教授
世話人 武田 淳也 Junya Takeda スポーツ・栄養クリニック 院長 / Pilates Lab 代表
世話人 冨田 哲也 Tetsuya Tomita 大阪大学大学院 医学系研究科 運動器バイオマテリアル学 准教授
世話人 橋本 三四郎 Sanshiro Hashimoto 南新宿整形外科 リハビリテーションクリニック 院長
世話人 遊道 和雄 Kazuo Yusa 聖マリアンナ難病治療 研究センター 教授



事務局 野尻 英俊 Hidetoshi Nojiri 順天堂大学医学部 整形外科 准教授
事務局 小池 正人 Masato Koike 順天堂大学医学部整形外科学教室 助教





第1章 総 則
(名 称)
第1条 本会は運動器抗加齢医学研究会と称する。
(事務局)
第2条 本会の事務局は「東京都文京区本郷2-1-1 順天堂大学医学部整形外科学教室」に置く。

第2章 目的および事業
(目 的) 第3条 本会は運動器(骨、関節、筋肉)加齢現象のメカニズムを明らかにし、加齢に伴う運動器疾患の予防法を確立する事により、 我が国における高齢者の自立、健康長寿に寄与する事を目的とする。
(事 業) 第4条 本会は前条の目的を遂行するために次の事業を行う。
1.運動器抗加齢研究に関する学術研究会の開催。
2.運動器抗加齢研究に関する学術研究の推進。
3.その他、本会の目的に必要な事業。

第3章 会 員
(会 員)
第5条 本会の目的に賛同し、会の活動に積極的に参加する個人、企業または団体とする。
1.入会にあたっては役員会の承諾を必要とする。
2.会員の種類は、正会員と賛助会員の2つとする。
(資格の喪失)
第6条 会員は死亡・解散の場合のほか次の理由によって、その資格を喪失する。
1.本人より文書をもって会長宛退会の申し出があり、会長が承認したとき。
2.本会の名誉を傷つけ、または本会の目的に違反する行為があったとき。
3.会費を2年以上滞納したとき。

第4章 役 員
(役 員)
第7条 本会には次の役員を置く。
1.会長1名、副会長1名、世話人若干名、会計1名。
2.会長は現会長が次期会長を指名し、役員会の承認を得て就任する。
3.世話人は会員の中から会長が選任する。
(役員の職務)
第8条 役員の職務は次のとおりとする。 
1.会長は本会の業務を総轄し、本会を代表する。
2.世話人は会長とともに役員会を組織し、会長を補佐するとともに、この規則に定めるもののほか必要と認められた事項を決議し、執行する。
3.役員会は役員の半数以上の参加により成立し、過半数により議決する。
4.研究会開催時に役員会を実施する。
(役員の任期)
第9条 役員の任期は2年とし、再任を妨げない。

第5章 研究会等
(研究会等)
第10条 本会は当番研究会会長を選任し、その下で研究会を開催する。

第6章 会 計
(会 計)
第11条 本会の運営は会費その他の収入をもって充てる。
1.本会に対する寄付金は役員会の決議を経て受理する。
2.本会の会計及び事業年度は毎年4月1日に始まり翌年3月31日に終わる。
(会 費)
第12条 本会の会員の会費は次のとおりとする。
正会員 :入会金3,000円、年会費0円。
賛助会員:入会金0円、年会費100.000円。
会費は学術集会開催費、広報活動、研究奨励などに活用する。

第7章 会則の変更および解散
(会則の変更)
第13条 本会則を変更するときは、役員会に提案し承認を得なければならない。
(解 散)
第14条 本会の解散は、役員会の4分の3以上の議決をもって、これを決する。
(付 則)
第15条 本会則は平成27年12月6日より施行する。